理事紹介

東大病院、日立製作所日立総合病院を経て1995年より日本赤十字社医療センター（日赤医療センター）産科部長、2000年より副院長、周産母子・小児センター長、2013年より周産母子・小児センター顧問。2014年より東都文京病院で勤務。2015年4月より院長に就任。

学歴
1973年　3月　東京大学卒業

主な経歴
東大病院、日立製作所日立総合病院を経て1995年より日本赤十字社医療センター(日赤医療センター)産科部長、2000年より副院長、周産母子・小児センター長、2013年より周産母子・小児センター顧問。
2014年から当院で勤務。2015年4月から院長。
関東連合産科婦人科学会監事、日本赤十字社医療センター顧問、東京母乳の会運営委員長、東京都MC協議会救急処置基準委員会委員などを兼任。
専門領域：婦人腫瘍学、産婦人科学、周産期医学
資格：日本産科婦人科学会産婦人科専門医、医学博士
所属学会：日本産科婦人科学会、日本周産期・新生児医学会
受診される方へのメッセージ：
赤ちゃんからご高齢のかたまで、すべての女性の健康相談に応じます。気軽に受診して下さい。信頼には全力で応えます。

主な経歴
1964年　早稲田大学第二経済学部卒業。
1967年　税理士試験合格。
1971年　監査法人太田哲三事務所入所。
1975年　公認会計士第三試験合格。
1976年　公認会計士長隆事務所開業。
2002年　税理士部門を法人化、東日本税理士事務所に名称変更、代表社員に就任。 総務省地方公営企業アドバイザー、総務省公立病院改革懇談会座長など多数の公職を歴任。
2016年　一般社団法人日本子育て包括支援推進機構を設立、代表理事に就任。

主な経歴
1982年(株)丹青社に入社以来27年間、全国各地の博物館・科学館等の展示について、企画から設計、制作管理まで業務を推進してきました。
日本未来科学館;生命ゾーン、鹿児島県健康プラザ、群馬県生涯学習センター少年科学館、国立台湾科学教育館、にかほフェライト科学館、など多数。
2009年より、博物館関連施設で指定管理・委託の運営業務に責任者および学芸員として携わっていました。来館者の方々に、より親しみやすく満足度の高い場を提供できるよう、また来館者の方に興味深い歴史や文化をわかりやすく伝えられるような講座、さらに各種ワークショップの開催を通して親しみやすい博物館の運営に取り組みました。
壱岐市一支国博物館、静岡市クリエイティブタウン、中野区立歴史民俗資料館、など。

主な経歴
公益社団法人全国自治体病院協議会顧問、前・山形県知事
東京外国語大学、米国ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院修了。
1981年日本銀行入行。
国際通貨基金(IMF)、預金保険機構などへ出向。
2003年山形銀行入行。
2005年山形県知事就任。
知事在任中に、全国自治体病院開設者協議会会長、地域力再生機構研究会座長代理、地方分権改革推進委員会専門委員など歴任。
知事退任後、東京財団上席研究員などを経て、現在、一橋大学国際・公共政策大学院客員教授、国際教養大学客員教授、公益財団法人AFS日本協会監事などを務める。

主な経歴
経営戦略と事業推進業務に従事した後、システム開発会社を創業しその後保育士歴30年の妻と共に保育園経営に参入。妻の保育園の運営者と保育士の経験知とナレッジを基に、デジタル化の進展や社会環境の変化に適応した保育園運営の必要性を痛感しました。魅力ある保育園運営に変革しないと、未来の子ども達が社会に貢献し自信を持ち人生を歩める人材育成が急務と考えて皆様のご相談に向かい合いたい。長年のさまざまなビジネス手法及びマネジメントノウハウとICTを駆使して、保育園様の最適な課題解決の解を提供すると共に地域資源を海外展開や地域の街づくりなどの社会にお役立ち出来る活動も進めております。

主な経歴
1996年 父・参議院議員 田淵勲二秘書時代、男女雇用機会均等法が施行。女性の社会進出が 加速し、保育園需要が高まると考え保育運営会社ビーフェア株式会社を設立。
2014年まで18年 間、十数か所の保育施設開設と自治体における民間保育施設の開設支援等を行い、主に東京都 を中心に待機児童解消に貢献。
2017年、保育事業で感じた自身の経験から、子育てが孤立化し不安を抱えている母親たちの 現状を鑑み、産前産後ケアを事業の中心に据えた非営利法人・一般社団法人クレイドルを設立。
非医師による代表者法人では異例の保険診療を行える医療コードを取得し、東京と神奈川にクリニックを開設。2023年、川崎市武蔵小杉の市有地活用事業として健康をテーマにしたウェルネスリビング棟に医療併設の産後ケア施設ヴィタリテハウスを開設。
「出産前」、「出産直後」、「育児」、「職場復帰」という「4つのフェーズ」に連続された支援をつくることを目的に、子育て支援（厚労省）・女性活躍（経産省）を横断的に捉えた、新たな支援を両面から確立すべくモデル事業を展開している。
現在の活動は、自治体に委ねられている産後ケアの施設整備を、自治体関係者・医療関係者・民間企業等と連携を図りながら、適切で質の高い施設整備実施をサポートしていく。
国の掲げる“妊娠・出産包括支援モデル事業”の目的に沿い、施設が不足する地域に必要な機能と人材を提供し、不安のない出産と楽しい育児・子育てができる社会の実現のため活動している。